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院長からのコメントニュース&トピックス

経口避妊薬使用に関し、米国では、1960年から米国食品医薬品局(FDA)が健常女性であれば使用する事が承認されました。そして、現在では、使用に関する基準を作り、あらゆる因子が4段階に分類され[武久レディースクリニック婦人科資料2539.経口避妊薬〜米国疾病管理センター医療適格基準]経口避妊薬が広く使用されています。

一方、日本には経口避妊薬に関する蓄積データはありません。

経口避妊薬を使用すると、1万人あたり、1年間に1〜5人の血栓症が発症します。治療が適切に行われれば90%は救命出来ます。

経口避妊薬使用と血栓症リスク増加の問題は、昔(卵胞ホルモン含有量が多い経口避妊薬が使用されていました)から言われてきたことですが、現在は卵胞ホルモン含有量が少ない経口避妊薬が使用されていますから、昔のデータがそのまま現在に当てはまりませんが、経口避妊薬使用中には危険因子観察は重要な問題です。

日本の産婦人科医が所属している2団体から、会員へ通達が来ました。その通達で書かれている経口避妊薬処方時の問診につき、米国の知人、友人医師にメイルを送り、「使用されている問診票、同意書があったら教えて下さい」と問い合わせました。その結果は;

  1. 経口避妊薬処方に関する文書化された説明と同意の書類はありません。患者さんに口頭で経口避妊薬使用の危険と利点を説明し、診療記録に記載します」(南カリフォルニア大学ミシェル教授)
  2. 私自身は経口避妊薬の処方はしないので周りに聞いてみましたが、特に同意書は用意していないようです。今回の通達では、血栓症に起因すると思われる症候が見られた場合は、処方された医療機関に連絡するように指導しなければならないのですね。普通は、最初に診察した医療機関で診断と治療を遅延なく行うものだと思っていました。経口避妊薬を処方した医療機関への連絡がもし必要であれば、患者に連絡させるのではなく、医師同士で連絡するのではないのですか?また、診断は、よほど非定型的な場合や、開業医でドップラーやCT/MRIが施行できない場合を除いて、他医に依頼する必要はないと思いますし、いちいち診断を誰かに依頼していれば、治療の遅れにつながるだけだと思います」(産婦人科医師)
  3. 経口避妊薬処方時の問診表はありません。承諾書もありません。私達のオフイスだけではなく、どこにもそのようなものはありません。米国の経口避妊薬に対する態度は、基本的には「無害と考えてよい」ということだと思います。「問題にしなくてもよし」という感じです。(産婦人科医師)

以上の回答でした。

2010年に日本で使用承認された製剤(製剤A〜同系統の製剤は、ヨーロッパでは2000年から、米国では2006年から使用承認されています)に関し、他の経口避妊薬に比べ、血栓症発生率が高いという複数の研究論文があります。その結果に対して、米国産婦人科学会は委員会見解で(2012年11月)、カナダ産婦人科学会も会告で(2013年2月)に「信頼度の高い複数の研究では、他の製剤に比べ、製剤Aが有意に血栓症リスクを増加させる事は無いと報告されている」と述べています。

予定外に妊娠された場合の危険性を考えれば、経口避妊薬は非常に効果的な避妊方法です。多数の経口避妊薬に関する資料を作り続けていますが、今後も、欧米から出される信頼度の高い経口避妊薬に関する情報を提供させて頂く積りです。

(2014/03/07)

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